健康投資の重要性を指摘　髙木理事長、神應院長らが講演 新町クリニックが産業保健交流会

健康投資の重要性を指摘　髙木理事長、神應院長らが講演
新町クリニックが産業保健交流会

産業保健交流会には60 社の総務担当者らが参加

医療法人社団新町クリニック（青梅市新町）の第３０回産業保健交流会が４月１７日、Ｓ＆Ｄたまぐーセンター（青梅市上町）で開催された。「働き方改革。健康経営」をテーマに医師ら５人が講演し、産業保健の現状と同クリニックの取り組みを語った。同クリニックと産業医契約を結ぶ６０社の総務担当者らが参加した。

同クリニックは、健康診断、外来、産業医活動で地域医療を展開する。このうち産業医活動では専門医や労働衛生コンサルタントによる、企業健診結果に基づく指導、職場巡視、衛生委員会への参加、面談などを実施。従業員の心身の健康管理、職場環境の改善、相談やアドバイスなどを通じて、企業の「健康経営」を支援している。

当日は高木敏理事長が「産業医をやって、３０年」、望月友美子産業保健統括部長が「地域と職域における健康への投資」、神應知道院長が「なぜ今予防なのか？」、寺尾聖子保健師が「事業者と保険者のコラボヘルス」、中村浩衛生管理者が「衛生管理者の仕事」をテーマにそれぞれ語った。

このうち高木理事長は、労働者の健康と快適な作業環境を守る産業医をはじめ、時代の進展とともに求められる予防医学、精神衛生の医療に努めてきた経緯を紹介。メンタルヘルスについて、うつ病の早期発見、飲酒指導、不眠症の改善指導などの大切さを訴えた。

神應院長は、「健康はコストではなく、投資である」とし、「欠勤には至っていないものの健康問題が理由で生産性が低下している状態を指すプレゼンティーイズムによる日本の経済損失は年間４６・７３億ドルになる」と指摘。健康は個人の問題ではなく会社の経営問題とした。

望月産業保健統括部長は、西多摩は豊かな経営基盤を持ちながらも人口減により生産基盤が大きく損なわれるとし、現時点で健康投資をするか、しないかで２０４０年の西多摩の行方が決定づけられると指摘した。

講演後はグループに分かれてディスカッションを行い、働き方や健康経営の有益性に対し意識を高めた。